064 7/2 【第一回駿台全国模試結果】

第一回駿台全国模試

ウェブ返却来ました。ちまちましてて見にくいんで内容は紙で帰ってきてから見ますが、結果だけ載せます。

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▲総合二桁はまだ僕には早いか…悔しい。

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▲全国平均はどの大問も切ってないのは素直に嬉しいですね。

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上々なんじゃないでしょうか。ちゃんとした模試でA判初めてです。嬉しい。…んですが、英作リスニングや古典その他諸々の課題が山積みですね。複雑なのは地理の得点が高いこと。客観式が解けて記述が解けないのマジ馬鹿っぽい。実際馬鹿なんすけど…。うーーーーーーーーーー…ーーーーーーーーん。まあ得点が良かったのは素直に喜んでおきます。少なくとも最近毎日アップしてた地理の答案を見てコイツどうしようもない馬鹿なんじゃないかと苦笑してた人たちにはカウンターできたんじゃないでしょうか…。ちなみにこの記事の奥にも過去問載せてます。さあ、彼の地理能力はどれほど向上しているのか！？頑張れ魯迅！冷笑的な読者にやり返すんだ！！！次回魯迅死すって言うまでもない。

https://rounin-rojin.hatenablog.jp/entry/2019/06/09/144726

▲自己採点。実際の採点は英語がキツく国数が緩い印象。

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to do

前日夜に書いて当日夜にチェックしてます。

地理'15③✔︎
地理の研究地形図いくらか進める✔︎
世界史近現代問題集〜二次大戦まで✔︎
国語テキスト✔︎
解体英熟語40個
英作文確認シリーズ
英作徹底研究2講✔︎
リスニング'11a,b
大学への数学✔︎

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地理2015③

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6/21点。駿台の点数をちっとも喜ばせてくれないね君は。鬱病になるわ！

講評

⑴がずれ込んで死んだ。

都市圏の人口密度

・都心周辺

>

・都心…居住者の少ない業務・商業地区が多い(→地価が高いため建物の高層化や地下化が進む)

>

・郊外

普通に難しかったので特にコメントがない…。先にできるようにすべき問題がたくさんあるはず。

これも難しいなあ。

⑴

引用:コトバンク『完全失業率』より

完全失業率
かんぜんしつぎょうりつ
ratio of totally unemployed
完全失業者数を労働力人口で割ったもの。完全失業者とは，就業者以外で仕事がなくて調査週間 (12月を除き月末週) 中に少しも仕事をしなかった者のうち，就業が可能でこれを希望し，かつ仕事を探していた者および仕事があればすぐ就ける状態で，過去に行なった求職活動の結果を待っている者を指す。完全失業率は，1961年から 74年までは1%台前半に落ち着いていたが，第1次石油危機を契機に経済成長率が鈍化し，労働力需要が減退したことや，産業構造の転換，人口の高齢化など労働市場の需給両面で構造変化が生じ，労働力需給のミスマッチが拡大したことなどの影響を受けて上昇し，いわゆる円高不況に伴う構造調整期にあった 86，87年には 2.8%まで高まった。その後の景気上昇に伴い 91年まで減少傾向にあったが，92年以降は増大傾向に転じた。

失業率についてはコトバンクの記事がよくまとまってたので引用。一般に循環する景気に合わせて上昇と下降を繰り返すみたい。当然といえば当然。

バブルの好景気や

バブル経済

①1985年プラザ合意後の円高

②地価・株価の異常な高騰

③1991年崩壊

リーマンショック

リーマンショック

2008年。記述の際は金融危機と表記する。

の影響を考えると、以下のようにまとめられそう。

日本の失業率

＊そもそも失業率は景気と負の相関関係を持つ

▲画像引用・参考:『ガベージニュース年齢階層別完全失業率の推移をグラフ化してみる(最新)』(http://www.garbagenews.net/archives/2229177.html)より

①戦後:2%帯を前後

②'60〜:経済成長に連れ下降

③オイルショックを受け上昇

④(バブル経済:'85〜91帯に)好景気を受け下降

⑤(バブル崩壊:'90〜)不景気で上昇

⑥リーマンショック;金融危機の影響を受けて2009,2010でピーク

⑦2011年から漸減、現在に至るまで下降の傾向

参考：https://www.stat.go.jp/data/roudou/longtime/zuhyou/lt02.xls

失業率は景気と負の相関関係。失業率は景気と負の相関関係。失業率は景気と負の相関関係…。

⑵

よくできてた。

引用: Wikipedia『日本の市町村の廃置分合』より

市町村合併については、1888年（明治21年）から1889年（明治22年）までに市町村数が71,314から15,859に減少した「明治の大合併」、1953年（昭和28年）の町村合併法施行から新市町村建設促進法により1956年（昭和31年）から1961年（昭和36年）までに市町村数が9,868から3,472に減少した「昭和の大合併」、1995年（平成7年）の地方分権一括法による合併特例法の改正により1999年（平成11年）から2006年（平成18年）までに市町村数が3,232から1,821に減少した「平成の大合併」という大規模な動きがあった。